カフェを開業するには、まず「カフェの開業資金がいくら必要なのか」を知るべきです。
一方で、どれくらいの予算が必要なのかわからない人もいるでしょう。
人によっては、お金をどれほど貯めればいいかわからず、計画が頓挫してしまっている人もいるのではないでしょうか。
そこで、ここではカフェを開くにはどのくらいの費用がかかるのか、その内訳から費用を抑える方法、そして資金調達の手段までを詳しく解説します。
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カフェの開業資金は総額いくら？費用の相場を解説
カフェ開業に必要な資金の総額は、店舗の規模や立地、コンセプトによって変動します。
一般的な目安として、小規模なカフェであれば平均300万円から500万円程度、都心部や大規模な店舗では1,000万円以上のお金が必要になることもあります。
例えば、東京などの都市部と田舎では物件取得費が変わるため、平均額はあくまで参考値として捉えることが重要です。
逆に、節約して開業することも不可能ではないので、入念に計画すると良いでしょう。
自分の計画に合わせて具体的な金額を算出すれば、よりスムーズに開業まで進められるのではないでしょうか。
まずは、具体的な費用を割り出しておくことが重要です。
カフェ開業にかかる費用の内訳を徹底解説
カフェの開業資金は主に「初期費用（設備投資）」と「運転資金」の2つに分けられます。
初期費用は物件取得費や内外装工事費、厨房設備費が含まれ、運転資金は開業後の経営を支えるための費用という立ち位置です。
これらの内訳を正しく理解し、それぞれにどれくらいの費用がかかるかを把握しておくことで、より精度の高い資金計画を立てることが可能です。
次の項目では、カフェ開業にかかる費用の内訳について詳しく解説します。
カフェを開く前に必要な「初期費用（設備投資）」
初期費用は、カフェを開業する際に一度だけ発生する費用です。
主な項目として、物件の保証金や礼金といった物件取得費、店舗のデザインや施工に関わる内外装工事費、そして厨房機器やコーヒーマシン、空調設備などの設備費が挙げられます。
特に、こだわりのコーヒーに欠かせないエスプレッソマシンなどは高額になりがちです。
これらの初期投資を過大に見積もると開業後の資金繰りを圧迫するリスクがあり、逆に過小に見積もると理想の店づくりができない可能性も出てくるからこそ、計画段階で複数の業者から見積もりを取り、慎重に予算を組むことが重要となります。
そうすることで、より資金計画を立てやすくなるでしょう。
開業後に必要となる「運転資金」
運転資金は、カフェの経営が軌道に乗るまで事業を継続するために不可欠な費用です。
具体的には、スタッフの人件費、コーヒー豆や食材などの仕入れ費、家賃、水道光熱費、広告宣伝費などが含まれます。
開業当初は売上が不安定になりやすいため、最低でも3ヶ月分、できれば6ヶ月分程度の運転資金を確保しておくのが望ましいです。
この資金が不足すると、仕入れが滞ったり、人件費が支払えなくなったりして、経営が行き詰まる原因になりかねません。
ゆえに初期費用と合わせて、十分な額を用意しておくことを推奨します。
それぞれ運転資金はどのような経営をするかによって変わってくるので、実際に店をオープンした後のことも考えておくと良いのではないでしょうか。
カフェのスタイル別に見る開業資金の目安
ここからは、カフェのスタイル別に見る開業資金の目安について見ていきましょう。
店舗を借りてカフェを開業する場合の資金
店舗物件を借りてカフェを開業する場合、資金の大部分を物件取得費と内外装工事費が占めます。
- 物件取得費：保証金や礼金、仲介手数料などが含まれ、都心部では家賃の10ヶ月分以上が必要になることもある
- 内外装工事費：スケルトン物件か居抜き物件かで変動し、スケルトン物件の場合は数百万から1,000万円以上かかることも珍しくない
上記の他に厨房機器や什器の購入費、運転資金を加えると総額で500万円から1,500万円程度の費用が必要となるのが一般的です。
ゆえに、立地や物件の状態は慎重にご判断ください。
自宅の一部を改装してカフェを開業する場合の資金
自宅の一部を改装して自宅カフェを開業するスタイルは、物件取得費や家賃がかからないため、初期費用を大幅に抑えることが可能です。
主な費用は、居住スペースと店舗スペースを分けるための改装工事費や厨房設備の導入費、保健所の営業許可基準を満たすための改修費などになります。
改装の規模によりますが、費用の目安は200万円から500万円程度。
一方で、自宅の立地が集客に適しているか、生活音の問題をどうクリアするかといった課題も存在するからこそ、計画段階で後のトラブルも想定しておくべきです。
自宅カフェならではの制約を理解した上で、計画を進めることが求められます。
キッチンカー（移動販売）でカフェを開業する場合の資金
キッチンカー（移動販売）でカフェを開業する場合、店舗を構える必要がないため、物件取得費や内外装工事費がかかりません。
主な初期費用は、キッチンカーの車両購入費または製作費が中心。
新車で製作すると500万円以上かかることもあるものの、中古車をベースにしたり、改造可能なリースを利用したりすることで費用を抑えることが可能です。
一般的に、キッチンカーでの開業資金の目安は250万円から500万円程度とされています。
キッチンカーであれば場所を固定せず、イベントやオフィス街など需要のある場所へ移動して販売できるなど、フットワークの面でも魅力的です。
逆に、出店場所の確保や天候に左右されやすいといった側面もあるので、より入念な戦略が必要となります。
初期費用をグッと抑える！カフェ開業資金の節約術
ここでは、初期費用をグッと抑えるカフェ開業資金の節約術について見ていきましょう。
居抜き物件を活用して内装費を削減する
居抜き物件とは、前のテナントが使用していた内装や設備が残されたままの物件のこと。
飲食店、特にカフェの跡地であれば、厨房設備や空調、カウンターなどがそのまま使える場合が多く、内外装工事費や設備購入費を大幅に削減できます。
スケルトン物件から開業する場合と比較して、数百万円単位でのコストダウンが期待できるなど、費用面で非常に優秀です。
一方、残された設備が古かったり、故障していたりするケースも珍しくありません。
ゆえに、契約前に設備の動作確認や劣化状態をしっかりとチェックし、修理や買い替えにかかる費用も考慮して物件を選ぶことが欠かせません。
厨房機器は中古やリースで賢く揃える
エスプレッソマシンや業務用冷蔵庫といった厨房機器は、すべて新品で揃えると数百万円の費用がかかります。
この費用を抑えるためには、中古品の活用やリース契約が有効な手段です。
中古品は専門の販売店やオンラインマーケットで探すことができ、新品の半額以下で購入できる場合もあるでしょう。
また、リースのように月々の支払いだけで済むものであれば、初期投資をさらに抑えることが可能ではないでしょうか。
メンテナンスサービスが付帯しているリース契約を選べば、故障時の対応も安心です。
まずは事業計画に合わせて、購入、中古、リースの最適なバランスを見極めることが求められます。
DIYを取り入れて内装工事費を節約する
内装工事費も開業資金の中でかなりの割合を占める項目ですが、DIYを取り入れることで節約が可能です。
例えば、壁の塗装や床材の張り替え、テーブルや棚の製作などを自分たちで行えば、業者に依頼するよりも人件費を大幅に削減できます。
友人や知人に手伝ってもらうのも良い方法です。
一方、電気工事や水道工事など、専門的な技術や知識、資格が必要な作業は必ずプロの業者に依頼するようにしてください。
安全性に関わる部分まで無理にDIYで行うと、後々トラブルになる可能性も……。
DIYは、自分たちでできる範囲とプロに任せるべき範囲を必ず見極めましょう。
まずは小規模な店舗からスタートする
初めてカフェを開業する場合、いきなり大規模な店舗で始めるのではなく、10坪以下の小規模な店舗からスタートするのも有効な方法です。
店舗の規模が限られれば、物件取得費や内外装工事費を抑えられます。
また、厨房設備の導入費用も抑えつつ、開業後の家賃や水道光熱費といった固定費からスタッフの人件費まで削減できます。
まずは限られた規模で着実に経営を軌道に乗せ、顧客の支持を得ながら、将来的な店舗拡大を目指すという堅実なアプローチが、経営リスクを低減させる効果的な戦略です。
自己資金だけでは足りない？開業資金の調達方法4つ
カフェの開業にはまとまった資金が必要であり、自己資金だけですべてを賄うのは難しい場合も少なくありません。
初めての起業や創業では、どうしても資金計画が壁となりがちです。
一方で、不足分を補える資金調達方法を知っておくと活路が開けるかもしれません。
最後に、日本政策金融公庫からの融資や地方自治体の制度、補助金、クラウドファンディングなど、代表的な4つの調達方法について詳しく解説します。
日本政策金融公庫からの融資を受ける
日本政策金融公庫は、政府が100%出資する金融機関であり、中小企業や小規模事業者の支援を目的としています。
特に、新たに事業を始める創業者向けの融資制度が充実しており、民間金融機関に比べて金利が低く、無担保・無保証人で利用できる制度があるのが特徴です。
代表的なものに「新規開業資金」などがあります。
融資を受けるためには事業計画書の提出や面談が必要となり、事業の将来性や返済能力が審査されるものの、信頼性は高く、著名な起業家も利用している資金調達方法の一つであり、カフェ開業にも便利です。
地方自治体の制度融資を利用する
各都道府県や市区町村などの地方自治体では、独自の融資制度を設けています。
これらは主に「制度融資」と呼ばれ、自治体、金融機関、信用保証協会の三者が連携して提供するものです。
自治体が利子の一部を負担したり、信用保証協会が保証料を補助したりすることで、事業者は通常よりも有利な条件で融資を受けられる仕組みになっています。
また、金利が低く設定されていることが多く、返済期間も長期にわたる場合があるため、創業者にとって利用しやすい制度と言えるでしょう。
一方、それぞれの内容は自治体によって変わるので、開業を予定している地域の役所や商工会議所の窓口で詳細を確認するのがおすすめです。
国や自治体の補助金や助成金を申請する
国や地方自治体は、特定の政策目的に合致する事業者に対して、返済不要の資金を提供する補助金や助成金の制度を設けています。
例えば、「小規模事業者持続化補助金」や「創業助成金」などが有名です。
これらの制度を活用できれば、自己資金の負担を大幅に軽減できるのではないでしょうか。
一方、補助金は一般的に後払いであり、それぞれの事業を実施した後の経費に対して支払われる点には注意が必要となります。
また、公募期間が定められており、申請には詳細な事業計画書や書類の作成が求められ、採択されるには審査を通過する必要があるなど、ややハードルが高めです。
クラウドファンディングで支援を募る
クラウドファンディングは、インターネットを通じて不特定多数の人々から資金を調達する方法です。
カフェのコンセプトや開業への想いをプロジェクトページで伝え、共感してくれた支援者から資金を募るため、資金調達だけでなく開業前からファンを獲得できることや店のPRに繋がる点が魅力と言えます。
なお、クラウドファンディングを行う場合は支援者へのリターンとして、オープン後の割引券やオリジナルグッズなどを設定するのが一般的です。
目標金額に達成しないと資金を受け取れない方式もあるので、プロジェクトの魅力的な伝え方や事前の告知活動が成功の鍵を握ります。
まとめ
カフェの開業資金は、店舗の規模や立地、スタイルによって変動しますが、一般的には数百万円から1,000万円以上の予算が必要となります。
資金は主に初期費用と運転資金に分かれ、それぞれの内訳を正確に把握し、現実的な計画を立てることが必要不可欠です。
一方、居抜き物件の活用や中古・リース品の導入、DIYの実施、スモールスタートなどの方法を活用すれば費用を抑えることも不可能ではありません。
なお、自己資金で不足する分は、日本政策金融公庫や地方自治体の融資、補助金・助成金、クラウドファンディングといった調達方法をご検討ください。
まずは計画を入念に立て、自身の事業計画に合った資金計画と調達方法を選択し、着実な開業準備を進めましょう。
